2015年- 木材ガス化発電 |木製品、木、木工などのネット新聞情報 |木の情報発信基地

ID:

32382

年:

2015

月日:

0202

見出し:

小型バイオマスCHPのホープ：木材ガス化発電

新聞名:

環境ビジネスオンライン

元UR(アドレス):

http://www.kankyo-business.jp/column/009649.php

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【写真】

記事

分散型の熱電併給（CHP）は、木質バイオマスのエネルギー利用において今後中心的な役割を担うと目されているが、最大のネックは、研究開発の多大な努力にもかかわらず、電気出力500kW以下の小型のクラスで、実用に耐える技術が確立していないことだと言われてきた。
それが、この2010年代に入って小型ガス化発電の実用機がドイツに出現して急速に広まっている。
今回と次回はその話をしよう。木質バイオマス発電の泣き所：克服を目指す二つの流れ FITのスタートで5MWとか10MWのバイオマス発電所が続々と建設されようとしている。
しかしこれくらいの出力規模のプラントでも木材の持つエネルギーの25％くらいしか電気に換えられない。
ひと昔前なら、効率25％程度の石炭火力発電所も動いていたから、バイオマス発電もそれほど見劣りしなかった。
しかし最近の石炭火力は40％ないしそれ以上の高効率で運転しているし、天然ガスを使う最先端の発電プラントなら、60％を超えるだろう。
変換効率の低さがバイオマス発電の泣き所になってしまった。こうした状況に直面して、世界の木質バイオマス発電は二つの別々の方向に向けて動き始めている。
一つは石炭火力でのバイオマス混焼だ。
大型の火力発電所にうまく便乗すれば40％近い変換効率が達成できるだろう。
木質燃料の混焼率が低ければ、既存の発電施設をそのままにして、ごく軽微な付加的投資で済ませられる。
CO2削減を強く求められているEUの一部の諸国、とくにイギリスでは海外から木質ペレットを大量に輸入して石炭火力での混焼を積極的に進めている。もう一つの道は、電気とともに熱も生産するCHPである。
熱需要の多くは場所的に分散しているから、その状況に応じて比較的小型のCHPプラントを設置することになる。
ドイツやオーストリアでは、5MW以上の発電プラントの新設はほとんど見られなくなり、この10年来バイオマスプラントの小型化とCHP化が目立つ中部ヨーロッパの諸国は人口密度が高く、森林の面積もそれほど多くない。
構造用の木材や紙パルプ用の木材の消費も多くなり、木質資源はますます貴重になってきた。
木質材料をエネルギーとして使う場合も、熱を含む変換効率が60％以上、望ましくは80％を目標にすべきだという通念が定着しつつある。
石炭混焼が木質燃料の国際的な取引きを前提としているのに対して、こちらは地産地消が原則である。
つまり地域が必要とするエネルギーを地域の資源で100％賄うことを旗印に、中山間地の経済的自立を促そうとしている。小型CHP重視の中欧の三国ドイツ、オーストリア、スイスの三か国はいずれもFITの制度で固形バイオマス発電の促進を図っているが、近年の法改正で熱を含む総合効率が60％以上ないと、生産した電気をFITの価格で買取らないという条項が明記された。
電気だけではとてもこの条件は満たせないから、いわば熱電併給の義務化であり、5MW以上の大型プラントにとっては大変な事態である。それと同時に出力規模による報償額（買取価格）の差別化が小規模層で非常に細かくなった。
ちなみに三か国の区分を見ると（単位はMW）、（ドイツ）　～0.15、0.15～0.5、0.5～5、5～20 （オーストリア）　～0.5、0.5～1、1～1.5、1.5～2、2～5、5～10、10～スイス）　～0.05、0.05～0.1、0.1～0.5、0.5～5、5～いずれの国も小規模層の出力区分を細かくして、小さいものほど報償額を高めている。
一般に発電コストは小規模ほど嵩むとされているから当然の措置のようにも見えるのだが、小型のCHPを政策的に広めようという狙いも秘められている。日本の固形バイオマスFITでは、「未利用木材」「一般木材」「建築廃材」という燃料の種類による差別化だけで、出力規模の違いは一切考慮されていない。
発電コストの算定では5MW程度の発電専用プラントがベースになっていると言われる。 fff:

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