2015年- 方式で製材コスト低減 |木製品、木、木工などのネット新聞情報 |木の情報発信基地

ID:

（8月5日に続く） 33633

年:

2015

月日:

0806

見出し:

トーセン、「母船」方式で製材コスト低減と大量在庫を実現－他社の休眠工場を活用

新聞名:

日刊工業新聞

元UR(アドレス):

http://www.nikkan.co.jp/news/nkx1420150806hlal.html

写真:

【写真】

記事

栃木県大田原市の「母船」に並ぶ乾燥施設　栃木県北部を拠点に国産材製材を生産するトーセン（栃木県矢板市、東泉清寿社長）が、「母船式木流システム」と呼ぶ独自の生産方式を用いて生産量を伸ばしている。
木材の乾燥や加工、出荷作業を「母船」に集中させ、乾燥設備を持たない小規模な他社工場を半製品の専用工場として活用し、製材コストの大幅な低減と大量在庫を実現した。
疲弊する地場製材企業の存続を助けながら、安定供給を求める大口需要家を中心に販路を広げている。
（栃木・小野里裕一）　製材工場の減少に拍車をかけているのが人工乾燥木材の登場だ。
寸法安定性などから、従来の未乾燥木材に人工乾燥を施す生産方法が主流となった。
１台約３０００万円とされる乾燥設備に投資するよりも、廃業を選ぶケースが多い　これに対し、トーセンは乾燥設備や加工設備、在庫ヤードが一体となった拠点を、本拠地の栃木県矢板市や同大田原市、群馬県藤岡市、新潟県村上市など合計６カ所に展開。
同社はこれらの拠点を「母船」と呼び、乾燥や出荷作業を母船に集中させることで、乾燥設備を持たない小規模な休眠工場や廃業した零細工場を半製品の専用工場として活用するシステムを構築した　母船の一つである栃木県矢板市の本社工場には１３基の乾燥設備を有し、在庫ヤードは２０００平方メートルに及ぶ。
この母船には半径３５キロ圏内にある七つのグループ工場から未乾燥材が運び込まれ、全国のバイヤーも商談に集まる。
在庫は随時１０００立方メートルを抱え、ホームセンターなどへの即納に備える。
　　この母船に未乾燥材を供給する鈴木材木店（栃木県那珂川町、鈴木正二社長）は、乾燥設備を持たない小規模休眠工場を抱えていたが、トーセングループの傘下に入ることで事業を継続させた地場製材工場の１社だ。
大規模な新規投資は零細企業にとって大きなリスクだが、乾燥設備などの投資がないこと、生産品の販路が確立されていることが製材工場の再開を決意させた。
鈴木社長は「地場企業存続の観点からも、事業継続は有意義だった」と振り返る　トーセンの東泉社長は「疲弊する地場製材を存続させながら自社も成長できる。
雇用確保の観点からも地場企業の救済を続けてきた」と話す fff:

先頭前ページ次ページ最後