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ふるさと回帰支援センターの高橋事務局長は｢便利さより、手ごたえのある暮らしを求める人が増えている｣と話す。2004年に行った、ふるさと回帰支援センターの三大都市圏の約5万人対象の調査によると、定住や一時滞在など何らかの形で地方暮らしを希望する人は、50歳代が42.5％と最も高い。また、40歳代、30歳代でも40％前後に達する。しかし、これに対して｢ただ、山村には就業機会が少なく、いかに経済的に自立するかが課題だ｣と高橋事務局長は話す。