岩手県大槌町の東日本大震災の津波で働き場を失った漁師や水産加工の仕事をしていた人たちが「海がだめならまず山へ」と、町内の山で放置されている間伐材の伐採に取り組み始めた。きっかけは、岩手県遠野農林振興センター林務課長の深沢光さんが知り合いの高知県で林業による地域活性化に取り組むNPO法人「土佐の森・救援隊」の中嶋健造事務局長に声をかけたことである。中嶋さんは、実は高知の山で、間伐材をお金に変える仕組みを作り上げている。間伐材を、NPO法人がバイオマス燃料として1トン3千円で買い取り始めると、出荷が約6倍に増え、林業に関わる人も5倍以上に増え、町が補助金を出し、材質に応じて地域通貨を上乗せして支払う仕組みもつくった。全国ネットワークが今年2月にできた。こういった取り組みを中嶋さんから聞いた深沢さんらは「山の保全は、津波で傷ついた海の保全にもつながる」とし、NPO法 人「吉里吉里国」をつくり、間伐材を薪にして売ることを決定したのである。6月から吉里吉里のスギ林で、のべ約20人が山に入り、チェーンソーの使い方、食べられる キノコの見分け方などを学習し、10月から間伐材を切り出す作業をスタートし、今月12～14日には重機を使用した作業道づくりを学んだ。「被災して不安な住民に一番必 要なのは、希望。山をきれいにして、海も津波前よりきれいにしたい。豊かな海、山があるから俺たちの暮らしもある」と理事長に就任予定の芳賀正彦さんは話す。
