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原油やアルミ・銅など素材価格上昇の影響が、住宅設備機器メーカーの製品価格転嫁に波及してきた。建築基準法改正に伴う大幅な落ち込みで混乱する住宅市場。住設機器の値上げが、住宅メーカーにまで
及べば、住宅購入や改修を考える消費者の心理を一層冷え込ませる可能性が強い。住宅市場にかつてない“大寒波”が襲来した格好だ。
住設機器大手のＩＮＡＸとトステムは、衛生陶器やタイル建材などの価格を３～７％、来年４月から値上げすると発表した。今年初めにシステムバスなどを値上げしたＴＯＴＯや松下電工なども、来年以降の再値上げを検
討中とみられる。
相次ぐ値上げの動きに、部材費の上昇を経営努力で吸収してきた住宅メーカーから「（住宅価格も）値上げに踏み切らざるを得ない業者が出てくるだろう」（大手メーカー）との声があがる。
戸建て住宅の業界では、コストアップの影響は、樹脂系の建材パネルやビニール壁紙といった石油系建築部材と住設機器の値上げ分を合わせ、「販売価格２５００万円級の建物で１０万円程度に上る」と弾いている。++
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