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県産材住宅の利用推進に力を入れる総合建設業のフォレストコーポレーション（本社・伊那市西春近、小沢仁社長）は１２日、南箕輪村の村民センターで「森の勉強会」（長野日報社など後援）を開いた。約４００人が来場し、作家のＣ・Ｗ・ニコルさんの対談や、パネルディスカッションを通じて森林の再生や県産材利用の課題など考えた。
　フリーパーソナリティーの武田徹さんと対談したニコルさんは「日本の未来はまず森を健康にすること。保護は放置ではない。水源地のために天然林を守り、他の森を健康にすることがわれわれの任務」として森林再生の重要性を強調した。過去５０年間で日本の天然林の７割が伐採され、杉が植林されたことを問題視し、「杉だけの森を混合林に変えたほうが未来のためにいい。多様性は可能性」と提言。「愛情、汗、時間を与えたら、日本は美しい国になるんです」と述べ、１人ひとりの行動を呼び掛けた。
　上水内郡信濃町の黒姫高原に住み、放置された約２０ヘクタールの森を再生したニコルさん。対談の中では、森をよみがえらせる活動の様子や、心を病んだ子どもたちを森に招待する「心の森プロジェクト」も紹介。「美しい日本とは、健康的な森や川、海岸があって、笑っている子どもや年寄りの声が聞こえる国だと思う」とも述べた。
　続いて「信州の木で信州の家をつくろう」と題し、行政や製材・加工業者ら６人でパネル討論。県信州の木活用課長の河合博さんは「戦後、住宅用に植林した木が『団塊の世代』のようになってきている」と、質、量とも活用できる状態になっていることなど指摘し、県産材の利用拡大を呼び掛けた。
　「山造り舎」を主宰する川島潤一さん（伊那市）は県産材利用の課題として「個人有林は面積が小さく所有者が多い。所有者がすぐ分かる仕組みを」、菅沼木材（駒ケ根市）専務の菅沼久さんは「カラマツをいかに使っていくかも重要な課題」とした。都築木材（伊那市）副社長の都築寛明さんは、中国の木材需要の高まりで外材価格が上昇し、物流も変化する中で「内地材（国産材）の見直しが行われてきている」とし、「価格主導と理念主導の２つのマーケットに分かれると思う。これに対し、県産材を含めた内地材政策がどうなっていくか」を注視しているとした。

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