ID　：　15533

公開日　：　2010年 3月30日

タイトル

温暖化対策地域から　酒田でシンポ森林資源活用など模索

新聞名

河北新報

元URL.

http://www.kahoku.co.jp/news/2010/03/20100330t55013.htm

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市民一人一人に地球温暖化対策への意識を高めてもらおうと、山形県酒田市の東北公益文科大で２９日、シンポジウム「地域から地球温暖化への取り組みⅡ」が開かれた。
　地球環境産業技術研究機構の茅陽一副理事長が基調講演し、「温暖化には科学的に不確定な要素もあるが、子孫へのリスクを減らすため、温室効果ガスを減らす対策を今すぐに打つべきだ」と強調した。
　茅氏と環境カウンセラーの崎田裕子氏、国立環境研究所地球環境研究センター主席研究員の山形与志樹氏、山形大農学部の野堀嘉裕教授によるパネル討論も行われた。
　崎田氏は「地域連携で家庭からの二酸化炭素削減を進め、都市ごとの排出量を数値化することが効果的だ」と述べた。山形氏はオーストリアの木質バイオマスの普及ぶりを解説し、「間伐材の有効利用など、日本はもっと森林を活用すべきだ」と指摘した。
　野堀氏は「庄内地方では市民がクロマツ林を保全してきた。こうした林の温室効果ガス吸収能力を数値化できないか」と提案した。
　シンポジウムは、科学技術振興機構・社会技術研究開発センターによって採択された同大の脱温暖化プロジェクトの一環で、今年で２回目。

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